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マクラーレン、米投資家にF1チーム株式売却へ…評価額770億円

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マクラーレンがF1チームの一部株式を、米国を拠点とする投資家のコンソーシアムに売却する見通しとなった。Sky Newsが12日(土)に報じた。早ければ13日(日)にも取引が発表される可能性がある。

報道によると、MSPスポーツ・キャピタル率いるコンソーシアムが向こう2年間で1億8500万ポンド、日本円にして約254億5,000万円をマクラーレン・レーシングに注入し、まずは15%の株式を取得した後、2022年末までに33%にまで引き上げる計画だという。取引後の評価額は5億6,000万ポンド、日本円にして約770億円を見込む。

続報:正式発表、254億円の資本受け入れ

コンソーシアムには、民間投資会社のナジャフィ・カンパニーズやスイスの投資銀行UBSのヘッジファンド部門、UBSオコナーが含まれているという。

またこの取引によって、同コンソーシアムのプリンシパルの1人であるジャーム・ナジャフィがマクラーレン・レーシングの副会長に就任するほか、MSPのジェフ・ムーラッドとUBSオコナーのロドリゴ・トレレス・ザバラがそれぞれ非業務執行取締役として役員入りするという。

なおジェフ・ムーラッドは、2018年にフォース・インディアの買収を検討していた事でも知られる。

マクラーレンは現時点で取引を明らかにしていないが、ヤス・マリーナ・サーキットでの今季最終アブダビGP決勝レースに先立ち、13日(日)午後にマクラーレンのザク・ブラウンCEOによる記者会見が予定されている。

他のF1チーム同様にマクラーレン・グループは、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)パンデミックの影響で財務状況が悪化し、今年5月に1,200人の従業員を解雇。その翌月にはバーレーン国立銀行から1億5,000万ポンドの融資契約に合意した。また、ウォーキングにあるマクラーレン・テクノロジーセンターを含む本社のセール・アンド・リースバック取引によって更なる資金調達を計画している。

F1コンストラクターズ選手権で8回の優勝を誇るマクラーレンの筆頭株主は、バーレーン政府系ファンドのムムタラカット・ホールディングスで56%を保持。これにマンスール・オジェのTAGが14%、ウィリアムズF1ドライバーの父マイケルが10%という構成となっている。

ランド・ノリスとカルロス・サインツは12日のアブダビGP予選でそれぞれ4番手と6番手を獲得しており、13日の決勝レースでは2012年以来初となるコンストラクター3位を目指す事になる。

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