マクラーレンは5月26日(火)、大規模な再編計画の一環として、スポーツカーの製造販売を手掛けるオートモーティブ、応用技術のアプライド、そしてレースを統括するレーシングの各部門全体で計1200人の従業員を削減する計画を発表した。これは全従業員の4分の1以上に相当する。

新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の世界的流行のためにF1カレンダーは凍結され、イベント中止によってスポンサーシップ料を始めとするチームの収益は大きく減少。また、スポーツカーの製造販売ビジネスにも大きな影響が出ており、ウォーキングのチームの財政状況は悪化の一途をたどっている。

現時点では詳細は未定のようだが、約800人が所属するF1を含むレース部門では概ね70人程度が解雇される見通しだ。マクラーレンはグループ全体で4,000人程のスタッフを雇用している。

グループのエグゼクティブ・チェアマン（執行役会長）を務めるポール・ウォルシュは「今回の再編による従業員への影響について心から残念に思う。我々はこれは避けるべく、あらゆる分野でコスト削減策を講じてきたが、今や従業員の規模縮小以外に選択の余地はない」と述べ、経営環境の厳しさを強調した。

ウォルシュはまた「持続可能な財政基盤を作り上げ、F1をより競争力のあるスポーツとするために、我々はF1へのバジェットキャップ導入を提唱してきたが、これはチームの形や規模に大きな影響を与えることになる。優勝争いとタイトル争いにカムバックするために、2021年以降の予算上限を見越し、我々は必要な対策に着手するつもりだ」とも述べ、リストラの理由の一つとして、来季よりF1に導入されるバジェットキャップを挙げた。

選手権に参戦する全10チームは、運営予算に上限を設けるコストキャップの金額を、当初計画よりも更に3,000万ドル（約32億円）低い1億4500万ドル（約155億円）とする計画に賛成の立場を示しており、次回の世界モータースポーツ評議会（WMSC）で批准される見通しとなっている。

英国政府の新型肺炎に対する経済・雇用対策を利用して、F1チームとして初めて従業員を一時帰休させるなど積極的に対策を講じてきたマクラーレンは、3月に株主割当増資により3億ポンド（約388億円）を調達してるが、ウォーキングの本社施設と歴代F1マシンのコレクションを抵当に入れる事を検討するなど、追加資金の確保に奔走している。