2026年からF1でワークスパートナーシップを組むホンダとアストンマーティンの両首脳が、将来的にハイパーカーやスーパーカーを共同開発する可能性について言及した。現時点で具体的なプロジェクトは存在しないものの、両社ともにその可能性に対して「非常に前向き」な姿勢を鮮明にした。

F1復帰の背景にある四輪事業

ホンダは2026年からF1に復帰する。その判断の背景には、レース活動を通じて人と技術を鍛え、将来の四輪事業の競争力を高める狙いがある。

1月20日のF1ローンチイベントで、本田技研工業の代表取締役社長を務める三部敏宏氏は、F1参戦を「人と技術を鍛える場として、将来の四輪事業の競争力を高めるうえでも欠かせない取り組み」と位置づけ、電動化時代を見据え、熱マネジメントやエネルギー制御といった技術が量産車の競争力に直結すると説明した。

また、これまで社内でモータースポーツとビジネスが十分に連動してこなかった点にも触れ、その反省を踏まえ、今後はF1をはじめとするHRCのレース活動で得た知見を四輪商品へ積極的に活用していく方針を示した。

具体的には、HRCブランドを冠したモデルの市場投入を視野に入れている。F1で培った走りの技術を、市販車として具現化する狙いだ。

ストロール会長「できない理由はまったくない」

アストンマーティンのローレンス・ストロール会長は、現在の最優先事項が「非常に野心的なF1ワークスチーム・プロジェクト」であると強調しつつも、今回の提携は「両社の関係の始まり」に過ぎないとの見方を示し、次のように語った。

「現時点では、量産車、ハイパーカー、あるいはスーパーカーを共同で手がけることについては、まだ話し合っていない。だが、将来的にそれができない理由はまったくない。このパートナーシップを基盤として、アストンマーティンはその可能性に非常に前向きだ」

さらに、「三部さんも、そのアイデアに興味を持ってくれるかもしれない。最良のパートナーシップを築くための、あらゆる選択肢の扉は開かれている」と述べ、パートナーであるホンダとの市販車分野での協業の可能性に意欲を示した。

ホンダ「今後十分に考えられる」

これに対し、三部氏も将来的な共同開発の可能性を否定しなかった。三部氏は、今回のF1復帰における重要な柱として、モータースポーツの知見を直接的に市販車、特にスポーツモデルの開発へフィードバックさせる戦略を掲げている。

まずはF1で結果を出すことが最優先だとし、量産ビジネスについては現段階で具体的な協議を行っていないと説明した。そのうえで、両社のレース活動自体が高いブランド価値を持つ存在になれば、量産車展開には「非常に大きな価値がある」との見解を示し、こう締めくくった。

「タイミングは分かりませんが、ビジネス拡大の可能性については、ストロールさんと議論しながら、両社にとって良いことであれば、今後十分に考えられると思っています」

両氏の発言から浮かび上がるのは、市販車での協業構想を実現させるための前提条件が、F1で明確な成果を残すことにあるという点だ。世界最高峰の舞台で「アストンマーティン・ホンダ」というブランド価値を確立できるかどうかが、量産ビジネス拡大への絶対条件となりそうだ。