フェラーリとマクラーレンの2チームが、大口のスポンサーを失う可能性が浮上した。米紙『New York Times』によると、アメリカの19の州および地域の司法長官が6月8日（月）、F1と国際自動車連盟（FIA）に対して、ニコチン製品のスポンサーシップを全面的に禁止するよう求める書簡を送付した。

カリフォルニア州、ニューヨーク州、ワシントンD.C.などを含む19名の州司法長官が署名したこの書簡の宛先には、タバコ関連企業をスポンサーに持つフェラーリとマクラーレンがCCに含まれているとされる。

標的はフェラーリとマクラーレン

フェラーリはフィリップ・モリス・インターナショナル（PMI）のニコチンパウチ・ブランド「Zyn」のロゴを、マクラーレンはブリティッシュ・アメリカン・タバコ（BAT）のニコチンパウチ「Velo」のロゴを、それぞれマシンに掲出している。

ニコチンパウチとは、ニコチンなどが含まれる小さな袋を唇と歯茎の間に挟み、口内の粘膜からニコチンを吸収するもので、煙を出さないたばことして世界的に販売が急増しているとされる。

従来の紙巻きタバコ広告は、2006年シーズン限りで事実上禁止されたが、ニコチンパウチはその規制の対象外にある。このため、フェラーリとマクラーレンは、ZynおよびVeloと提携を続けている。

こうした状況を背景に米国の州司法長官たちは、紙巻きタバコのスポンサーを禁じる既存の方針をニコチンパウチを含むすべてのタバコ・ニコチン製品に拡大し、これらの製品に関わるすべてのスポンサー契約を終了させるよう求めている。

この動きに対し、F1の広報担当者は「F1は、レースが開催される市場において適用されるすべての法律を遵守している」との立場を示した。

若年層ファンへの悪影響を危惧

州司法長官が行動を起こした背景には、近年のF1における若年層ファンの急激な増加がある。州司法長官たちは書簡のなかで、米疾病予防管理センター（CDC）の調査を引用し、タバコの広告やプロモーションが若年層の喫煙開始に影響を与える科学的証拠があると指摘した。

さらに、F1やF1アカデミーにおいて、レゴ、ホットウィール、ハローキティなど、若者をターゲットにしたスポンサーシップが多数展開されている事実を強調し、「F1ファン、特に最も若い視聴者たちは、たばこ業界の標的にされることなくレースデーを楽しむ権利がある」と訴え、事態の速やかな是正を迫った。

アメリカでは1998年にタバコ大手と各州が結んだタバコ基本合意（MSA）によって、若者を標的とした広告が禁じられ、特に自動車レースへのスポンサーシップが厳しく制限されてきた歴史がある。

タバコ企業とF1の長い関係

F1では1970年代以降、タバコマネーがパドックに入り込み、マールボロやJPS、キャメルなどのロゴがF1マシンを彩った。特にマールボロはフェラーリと強固な関係を築き、長年にわたって関係を維持してきた。

たばこ規制に関する世界保健機関枠組条約の発効および、欧州連合（EU）のタバコ広告禁止指令を背景に、F1における伝統的な紙巻きタバコの広告は2006年末をもって、おおむね姿を消すこととなった。

だが、その後もタバコ企業がF1から完全に消えることはなかった。フェラーリは2007年からマールボロのブランディングに代えて、白地に赤や黒の縦縞からなる「バーコード」のリバリーを掲げた。

これはマールボロのパッケージを連想させるサブリミナル広告だと批判され、フェラーリは撤去を余儀なくされた。だが、フェラーリは2018年のF1日本GPより、PMIが推し進める「Mission Winnow」プロジェクトをマシンに掲げた。

同プロジェクトのロゴは、以前使用されていたバーコード調のデザインを想起させる文様となっており、タバコ広告規制をかいくぐるための隠れ蓑との批判を浴びた。結果、3シーズンにわたる断続的な掲出を経て、2021年の第7戦フランスGP以降、その姿を消した。