東京都は小池百合子知事のもと、FIA国際自動車連盟が管轄する電気自動車レース「フォーミュラE選手権」の誘致に向けた取り組みを行う事を決定した。都は国際スポーツ大会を契機とした観光振興を目標に掲げており、今後開催の是非や候補地の洗い出し等の調査を行っていく。

2014年9月に初開催されたフォーミュラEは、二酸化炭素排出削減の世界的な潮流を背景に年々成長を続けており、5シーズン目の開催を迎えた今年は、日本の自動車メーカーとして初めて日産が参戦を果たすなど、国内での関心も高まっている。

従来型の内燃エンジンではなく電動モーターを動力とするフォーミュラEは、走行時の排ガスがゼロであり、エンジン搭載車と比較すると無音に近い。こうした特長を最大限に活かし、フォーミュラEのレースはアクセスの良い大都市等の街中に仮設されるストリートコースで開催されている。

昨年12月に開幕を迎えた2018/19シーズンはローマ、パリ、モナコといった欧州の主要都市のほか、香港やニューヨークを含む全13戦で構成され、計11チーム22名のドライバーが参戦している。

フォーミュラEの誘致は降って湧いた話ではない。東京都は舛添要一知事時代、「東京のグランドデザイン検討委員会」を開催し、電気自動車大国として先端技術・環境・未来的デザインをアピールすべく、お台場を開催候補地としたフォーミュラEの招致を提言。また、自民党の河野ゆうき元東京都議員も、議会の場で複数回に渡り誘致を提案していた。

2015年に東京・六本木ヒルズで行われた「六本木ヒルズ盆踊り」では、フォーミュラEマシンが公道をデモ走行するイベントが開催されたが、国内ではこれまでに、複数車両が競い合う公道レースが開催された事はなく、東京e-Prixの開催が決定すれば初の事例となる。

フォーミュラEの誘致を目指しているのは都だけではない。自由民主党モータースポーツ振興議員連盟は、公道レース開催を目指した法案を準備。公明党や野党にも広く賛同を呼びかけている。

都が誘致活動を本格化すれば実現の可能性は高い。フォーミュラEのメディア＆ビジネス開発ディレクターを務めるアリ・ラッセルは日本市場の重要性を口にしており、その現れとして世界に先駆けて一昨年より、日本でTwitterを使ったレースの無料ライブ配信を行っている。